アクティブ・ラーニングとは
~基礎・基本を事例含めご紹介!~

第7回アクティブ・ラーニングフォーラム in 千葉!<2018.12.15開催>

当日の講演の様子は、当サイトで順次配信予定ですのでお楽しみに! また、前回開催分につきましては、期間限定で無料公開(アカウント登録)しておりますので、ぜひこの機会にご覧ください!

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「アクティブ・ラーニング」という言葉が、中央教育審議会の答申に登場したのが2012年。それから6年が経ち、本来、大学教育で用いられてきた学習・指導方法は、校種問わず全国の学校に広まってきています。

今後もその流れは加速していくとされる中、あらためてアクティブ・ラーニングについて、基礎的な知識から、全国の取り組みを取材し配信してきた当サイト独自の情報も加え、余すことなくまとめていきたいと思います。

まずは、「アクティブ・ラーニングとは」という基礎を振り返りつつ、その指導方法が注目されるようになった経緯や社会的な背景を確認します。そして、先生方が実際に取り組む際に注意すべきポイントや、押さえておくべき考え方を、当サイト掲載の授業例含めご紹介していきます。

【目次】

1,アクティブ・ラーニングとは

アクティブ・ラーニングとは、能動的学修のことを差し、学修者(児童、生徒、学生等)が受け身ではなく、自ら能動的に学びに向かうよう設計された教授・学習法のことです。
具体的には、グループワークやディベートが一例としてあげられ、学修者の認知的、倫理的、社会的能力、教養、知識、経験といった能力を育むことが目的とされています。

これは、文部科学省の用語集や、2012年8月に取りまとめられた中央教育審議会答申に出てくる以下の記述が参考になります。

「生涯にわたって学び続ける力、主体的に考える力を持った人材は、学生からみて受動的な教育の場では育成することができない。従来のような知識の伝達・注入を中心とした授業から、教員と学生が意思疎通を図りつつ、一緒になって切磋琢磨し、相互に刺激を与えながら知的に成長する場を創り、学生が主体的に問題を発見し解を見いだしていく能動的学修(アクティブ・ラーニング)への転換が必要である。」

元々、「新たな未来を築くための大学教育の質的転換に向けて~生涯学び続け、主体的に考える力を育成する大学へ~(答申)」の中に出てくる言葉であり、はじめは大学教育の在り方について使われる用語であったことがわかります。

文部科学省が出している用語集の中でも、アクティブ・ラーニングを「教員による一方向的な講義形式の教育とは異なり、学修者の能動的な学修への参加を取り入れた教授・学習法の総称」としており、主に大学の大教室で行われている一斉講義の質的転換を図るためのものでした。 狙いとしては「認知的、倫理的、社会的能力、教養、知識、経験を含めた汎用的能力の育成を図る」とし、具体的な学び方も、発見学習や問題解決学習、体験学習、調査学習から、グループディスカッション、ディベート、グループワーク等があげられています。 要は、教員による一方通行型の授業ではなく、学修者が主体となって関わり学べる一教授・学習法をアクティブ・ラーニングとしているのです。

2,アクティブ・ラーニングが求められる背景


では、こうした議論が生まれてきた背景にはどのような経緯があったのでしょうか。これは先の答申にもある通り、昨今の急速なグローバル化や少子高齢化、その他社会問題といった環境・構造の変化が主な要因としてあげられています。
特に、これまで日本が築き上げてきた、製造業を軸としたモノづくり大国・先進国としての姿は、まさに上述の変化により失われつつあるのが現状です。

日本よりも労働単価の安い発展途上国が世界の工場として機能し、日本は先進国・成熟国としての振る舞いを求められる中、先進国内でも、莫大な資金投入による熾烈なテクノロジー開発の競争にもさらされています。

重厚長大なモノづくり・大量生産の時代においては、与えられた条件のもと、指示されたことをいかに早く正確に取り組めるかが問われてきました。
しかし、ITやAI、ロボットといったテクノロジーの発展により、世には無い新しい製品をいち早く生み出さなければ、自国を発展させていくことが難しい時代。これまでの“前習え”の精神や、知識偏重の詰め込み型教育だけでは、他国をリードする革新的な発明を生み出せない、という危機感が生じはじめたのです。

教育自体が、時代の変化やニーズに応じた人材育成を求められている以上、子どもたちが将来を生き抜く上で必要となる力が変わってきたことは、その質的転換を行うに十分な理由です。

そうした背景のもと、2012年に大学教育におけるアクティブ・ラーニングの推進が叫ばれ、その2年後の2014年12月には、「新しい時代にふさわしい高大接続の実現に向けた高等学校教育、大学教育、大学入学者選抜の一体的改革について」という答申で、高校においてもアクティブ・ラーニングが言及されることになりました。

そして、2017年に公示された学習指導要領では、アクティブ・ラーニングという言葉ではなく、「主体的・対話的で深い学び」という表現で、小中学校でもその取り組みに向けた授業改善が行われていくことが書かれています。

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3,アクティブ・ラーニングの実施状況について

それでは、実際に学校現場での取り組みはどの程度進んでいるのでしょうか。
2016年にリクルートマーケティングパートナーズが行った調査によると、全国の高校におけるアクティブ・ラーニング型授業の実施状況は、すでに全体の92.9%に上り、特に先生個人の活動ではなく、学校や教科ごとの組織的な取り組みが4割(41.7%)を超えると発表しました。

今回の結果は、前回調査時(2014年)に比べ、「全体の実施状況」と「組織的な取り組み」の各項目で約2倍も数値が高まっており、アクティブ・ラーニング型授業に対する意識や取り組みが、着実に広まってきていることがわかります。

●「アクティブ・ラーニングの視点による授業を実施している高校」
・2014年:47.1% → 2016年:92.9%

●「学校全体や教科で組織的に取り組んでいる学校」
・2014年:20.7% → 2016年:41.7%

※アクティブ・ラーニングの概念の変化に伴い、設問文を変更しているため参考値ではあります
(出典:「アクティブ・ラーニング型授業」9割以上の高校で実施 組織的な取り組みが約4割―高校の進路指導・キャリア教育に関する調査2016 高大接続編―

また、北陸や中国・四国地方では、半数(5割)の学校が、すでに組織的な取り組みを開始していると回答し、同項目で38.5%の九州・沖縄と比べると、やや地方によっても差が生じているようです。

一方でこうした調査になると、そもそも各校によってアクティブ・ラーニングへの捉え方が異なるため、グループ形式といえど、ただ子どもたちが聞くだけの授業もアクティブ・ラーニングとしているケースは否めず、一概に現状を反映しているとは言い切れません。

ただ、前回調査よりもその数値が約2倍に増えている傾向をみると、この数年でアクティブ・ラーニング自体への認知や取り組みへの姿勢は、学校現場に大きく浸透してきたことは間違いなさそうです。

4,アクティブ・ラーニングをはじめる際の考え方


このようにアクティブ・ラーニングが広まってきた中で、今度は実際に学校現場で行われている取り組みや、はじめる時のポイントについて確認していきます。

そもそもアクティブ・ラーニング自体は、ここ数年で出てきた新しい教育手法などではないことは周知かと思います。
これは、現場の先生方が一番よくわかっていることかもしれませんが、過去、アクティブ・ラーニングという言葉が登場する前から、子どもたちを能動的な学修者にするための試みは、各先生によって行われてきました。

グループワークで調べ学習をさせたり、子どもたちに自分の意見を発表させたりすることも、子どもたちが自ら積極的に授業に向かっている限りは、すべてアクティブ・ラーニングと言えます。
いかに子どもたちを前向きに授業参加させられるか、という取り組み・創意工夫は今にはじまったことではないのです。

そして、今回焦点になっているのは、“新たな”アクティブ・ラーニングをはじめることではなく、どう主体的・対話的で深い学びを実現するか。その手段において、これまでも実践されてきた調べ学習やグループワークといった授業形態を、教科や単元、児童・生徒の状況をみながら、どう適切に実施していくかということです。

特に、すべての授業においてアクティブ・ラーニングをしなければいけない、という訳でも決してなく、知識伝達の講義型授業をもちろん取り入れながら、アクティブ・ラーニング型授業をどうバランスさせ、工夫できるかが重要です。

ただその一方で、アクティブ・ラーニングがセンセーショナルに取り上げられ、とにかく実践を求められていると受け取られかねない場面も散見されます。
そうした中で、よく耳にするようなったのは「アクティブ・ラーニングという言葉にとらわれて、ただ形だけ行うことが目的になってしまっている」というご指摘です。

5,アクティブ・ラーニング型授業、実施時の3つのポイント

そうした状況にならないためにも、まず先生方が考えるべきは、アクティブ・ラーニング型授業をただ行ったり、やみくもに手法やスキルを学ぶことではありません。
本当にすべきことは、まず「子どもたちをどのように育てていきたいか」「卒業するまでにどんな力を身につけていってほしいか」という、あるべき姿や先生自身の理想や考えをまとめておくことです。

先生自身の想いがあるからこそ、アクティブ・ラーニングが目的ではなく、手段として使いこなす対象となります。
形や手法にとらわれることなく、そうした子どもとの向き合い方、授業に向かう姿勢を確たるものにすることが、アクティブ・ラーニング型授業をはじめる際の一歩目になることでしょう。

それを置き去りにとにかく実践となると、色々試してみたが、何がどう効果があったのか手応えが掴めず、結局意味のないものとして取り組み自体が続かなくなってしまいます。

「先生の想い」があるからこそ、アクティブ・ラーニング型授業の方針や形が決まってくる、ということはぜひ覚えておいてほしいポイントです。

また、その他にもアクティブ・ラーニング型授業を実践していく上で重要なポイントが2つあります。

1つが、実践する先生自身が「子どもたちの力を信じること」です。
これは児童・生徒が主体となって授業を進めていく中で、先生がどこまで子どもたちを信じ、授業をゆだねられるか、という点に関わってきます。

当サイトで授業公開されている先生方も、最初は自分が教えた方が良いのではないか、子どもたち主体で本当に授業を進めていけるのだろうか、と気がかりだったそうです。しかし、大抵の場合、実践してみてすぐに、それは大人の勝手な思い込みであり、限界を設けていたのは教員側だったと省みるケースがほとんどでした。

「自分の力だけで、子どもたちを導いてあげようなんて思い上がりだった」「本当に子どもたちはすごいんだ」という考えをどこまで持ち、見守り支える側に徹することができるかは、アクティブ・ラーニング型授業で根本となる考え方です。

そしてもう1つのポイントが、授業を進行していく上で、先生自身に問われるファシリテーション能力です。
具体的には、子どもたちのやる気や交流、意見をいかに引き出すことができるかという点ですが、それには適切な「質問・声掛け」が重要になっていきます。

例えば、授業内で主体的・対話的で深い学びを実現するために効果的と考えられる声掛けを種類ごとにまとめると、以下のように分類することができます。


(出典:●メタ認知的声掛け 森本康彦(2017) 次世代eポートフォリオシステムによる学習評価支援のための自己対話による学びの振り返り促進と成長の見える化モデル, 日本教育工学会 第33階全国大会157-158)
 

上記はあくまで一例ですが、子どもたち同士が学び合っている最中や、全体でディベートをする際など、場を盛り上げ活性化させるには、こうした先生からの一言が非常に重要になります。

すでに実践されている先生の中でも、子どもたちへの働きかけの場面で気を遣われている方も多いことから、上記のような表も活用し、授業運営のヒントにしていただければと思います。

6,アクティブ・ラーニング型授業の失敗要因と結果例

では、そうしたポイントも踏まえながら、実際のアクティブ・ラーニング型授業で、逆にうまくいかないケースにも着目していきます。

この点は、文部科学省「産業界ニーズ事業(平成24-26年)」の取り組みより公開されている「アクティブラーニング失敗事例ハンドブック」が参考になります。

こちらは、アクティブ・ラーニングの普及・拡大に際し、特に大学における取り組みで、どのようなつまずきポイントがあるのか明らかにしています。
特に、失敗の原因と、それがどのような結果につながるかを示したマンダラやケース集は、アクティブ・ラーニング型授業を設計する上で示唆に富む内容です。

以下では、そのマンダラにて報告されている失敗の原因と結果の一例をまとめています。

【失敗の原因】

● 知識技能不足[学生側]
・議論前提知識不足:(例)浅薄な議論、発言しない
・リーダー技能:(例)浅薄な議論、独断専行
・思考訓練不足:(例)発言しない

● 目的喪失[学生側]
・愛着:(例)協力企業肩入れ
・怠惰:(例)雑談、ドロップアウト、提出物の不管理、課題要件違反、欠席
・他事優先:(例)学外活動不協力
・不挑戦:(例)安易な解答、派生知識無関心

● 価値観の固執[教員側]
・形式偏重:(例)プレゼンと集団討議、AL理解不良、主体性教育の無理解、やらされ感
・成果偏重:(例)助言企業の固定化、振り返り実施せず、学生提案減少
・自主性偏重:(例)企業連携無成果、学習目的を伝達しない など

【失敗の結果】

● パフォーマンス低下
・グループワーク無機能化
[学生]独断専行、欠席、発言しない / 雑談、浅薄な議論、作業内容の不足、協力企業肩入れ
[教員]自習を促進せず、過剰介入、介入不足、不用意な人選、学生提案減少

・成果物水準低下
[学生]安易な解答、派生知識無関心 / 学外活動の怠慢
[教員]学習目的を伝達しない、成績評価が連動しない
[企業と教員]指導範囲の不合意、助言企業の固定化

● 運営困難
・教育負担増加
・要件未完了

● 各種被害
・精神的被害
・信用失墜 など

出典:文部科学省「産業界ニーズに対応した教育改善・充実体制整備事業」中部圏の地域・産業界との連携を通した教育改革力の強化
平成26年度 東海 A(教育力)チーム成果物 アクティブラーニング失敗事例ハンドブック

アクティブ・ラーニング型授業について、これだけの失敗原因や結果があることで、改めて取り組みへの不安や懸念は出てくるかもしれません。

ただ、このハンドブックの目的にもある通り、これらを事前に知っておくことは、実際に活動していく上でのチェックポイントや、予防策にもつながるため、こうしたインプットをもって取り組みに備えることは重要です。

また、より具体的な事例から、アクティブ・ラーニングを知りたいという方は、ぜひ当サイトで公開されている帝塚山大学の実践もご覧ください。 岩井洋学長(撮影当時)自ら、アクティブ・ラーニングの基礎から一般的な失敗事例、同大学での活動含めわかりやすくご説明いただいています。

先の実施時の3つのポイントでは、「先生の想い」「子どもたちの力を信じる」「ファシリテーション力」といった、先生自身のスタンスやスキルについて取り上げました。

本パートの失敗例では、そうしたポイントが欠如することでどういった失敗が生じるのか、それら踏まえどんな対策が考えられるかなど。
様々な情報をつなぎ合わせながら、より深い理解へ活かしていただければと思います。

7,アクティブ・ラーニング型授業の種類と事例

ここまで、アクティブ・ラーニング型授業に対する考え方やポイント、失敗例をお伝えしてきました。
ここからは、当サイトに掲載されている授業事例をもとに、生徒を能動的にする取り組みとして、どのような実践が全国で行われているのか、一部ご紹介していきます。

ジグソー法

あるテーマについて書かれた数種類の資料を個別に担当させ、パートごとに話し合いながら知識を深めます。その後、グループに戻ってから各パートの話をもちより、テーマ全体への理解を深め、別途課題を解決していくという形式です。

『学び合い』

「全員達成」「1人も見捨てない集団作り」等をコンセプトに、授業中、先生の関わる時間を極力減らし、子どもたち主体で課題を解かせ合い、集団としてのゴール達成を目指します。

KP法

紙芝居プレゼンテーションの略称「KP法」は、黒板ではなく、あらかじめ紙に授業の内容をまとめておき、進行に合わせ黒板やホワイトボードに貼り付けながら説明していく手法です。

その他、オリジナル手法

ペアワークやグループワークを学年を超えて行う学習、それが「TO学習」です。茨城県立並木中等教育学校・中島博司校長が考案されたメソッドで、「Teaching Others(他の人に教える)」「To learning(深い学びへ向かう)」という2つの意味合いを持っています。また、振り返りの時間に、「R80」というこちらも中島校長オリジナルの活動が含まれている点もポイントです。

上記以外にも、プレゼンやクイズ形式のアクティブ・ラーニング型授業や、大学でのPBL(Project Based Learning)含め、子どもたちを能動的にする取り組みには、その状況や環境に応じて様々なケースが考えられます。

例えば以下表は、Van Amburgh氏というアメリカの学者が作ったアクティブ・ラーニングのカタログです。
表左列に「複雑さのレベル」とありますが、取り組みの難易度として読み替えていただくと、難易度の低いものから高いものが並んでいます。

ここでは22種類あげられていますが、もちろんこれらがアクティブ・ラーニングの全てではなく、ここでお伝えしたいのは、あくまで色々なタイプの実践があるということです。

難易度の低いものですと、コードAの「Q&A」は、子どもたちに問いを投げかけることであり、一見、よくある学習活動ともとれます。
しかし、これ自体も実践を始める最初の取っかかりとして、きっちりアクティブ・ラーニングに含まれ位置付けられているのです。

こうしたレベル別の活動例は、実践していく上での目安にもなるため、ご自身の目指すべき授業スタイルと照らし合わせ、適宜参考にしていただくといいかもしれません。

またその一方で、本当に先生ご自身の理想やこうすれば主体的・対話的で深い学びを実現できるといった想いがあれば、それこそ独自の授業スタイルを確立していくことも手段の一つになり得ます。

紹介したものはあくまで“型”として参考にしていただき、活かせる部分と活かせない部分をはかりながら、ご自身の授業にも取り入れてみてください。

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8,アクティブ・ラーニングを広げていくために

ここまで、アクティブ・ラーニングの基礎から現状、そして取り組む上でのポイントについてみてきました。

アクティブ・ラーニング自体、先生個人の取り組みとして実践されてきましたが、時代の変化とともに、確実に今の教育現場に求められるものとして注目が集まっています。
これまで、そうした取り組みが必要とわかっていながら、なかなか組織全体では動き出せていなかったとする学校にとって、この流れはチャンス以外のなにものでもありません。

また、こうした教育方針の転換には、子どもたちの保護者の理解を得ることは不可欠です。
ある学校では、アクティブ・ラーニングをすることで成績に影響が出るのではないか?という保護者からの懸念があがってきました。
しかし、そうした不安に対し、校長先生自ら、そもそも社会が変化していくことや、直近の大学受験自体が変わってくること、そして、その対策としてアクティブ・ラーニングは有効であることを丁寧に説くことで、保護者からの信頼を得て、逆に応援してもらえる関係性を構築できたとするケースも増えてきています。

新しいことを行う際は、必ず乗り越えるべきハードルや壁が次々と出てくるものですが、今は時代の流れが大きくアクティブ・ラーニングを後押ししているタイミングです。

先生個々はもちろん、学校全体、そして教育界全体でアクティブ・ラーニングを正しく推し進めていくことは、子どもたちの未来に必ずつながっていきます。
正しい理解と実践を重ね、子どもたちの未来を照らすための一助になるよう、今後とも情報発信してまいります!

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